北海道テニス協会
理事長 山下 宏
「昨年度の振り返り」
重要２項目に絞り、昨年度を振り返ります。
「中体連加盟推進」
新規に「中学校テニス推進委員会」を創設し、委員には各地方協会選出の理事になってもらいました。各理事はその協会で理事長、会長など中心的な役割を持っています。加盟活動を各協会のトップダウンで行ってもらえることを期待しました。
新規大会開催――中体連加盟の準備大会として国体と同じ構成の団体戦を行いました。地区予選（中体連の地区）と北海道大会を行いました。今まで全国中学選手権の予選に出場したことのない中学校からのエントリーもあり、一定の成果を上げることができました。それぞれ学校の代表としての誇りを胸に、はつらつとしたプレーを見せてくれました。予選大会開催には各委員、各協会の大変な努力がありました。しかし、予想通り色々な障害もありました。また残念ながら、大会の趣旨が周りに理解されず、大会出場を断念した生徒もいました。
「組織維持」
テニスプレーヤー数の減少などの理由で北海道テニス協会から退会してしまう協会があり、その対応として小規模協会の加盟分担金を大幅に引き下げました。その結果再加盟が複数協会あり、一応の成果がありました。しかし、北海道協会として各協会で会員を増やす努力をお願いすること、またそれに対し、明確な方法で協力ができなかったことは反省すべき点と考えています。
「今年度の抱負」
重要２項目として中体連加盟推進、PLAY+STAYを挙げます。
「中体連加盟推進」
JTA普及本部との意見交換を行い、正式加盟が現実のものとなるよう、またテニスの素晴らしさを多くの小学生、中学生に伝えていく活動にも取り組んで行こうと思います。
実際の活動としては、昨年始めた加盟準備大会を昨年以上の規模で行うこと。また、昨年度の反省を踏まえ、より多くの生徒が参加しやすい大会としていくこと。教育委員会、中体連とは継続した話し合いを持っていくこと。そして、なにより情熱を切らさないことが一番大切なことと思います。
「PLAY+STAY」
加盟協会にテニスプレーヤーを増やす努力をお願いするにあたり、PLAY+STAYは素晴らしいツールになるととらえています。JTAの協力を得て、各協会への講習会、用具支援などの準備をしています。また、中学校の部活での活用にも最適と考え、先生、関係者への浸透も進めていくことが大切と考えて活動していきます。
常に色々なレベルでテニスを楽しめる環境を作ることがテニス協会の役目と考え、行動していきます。
北海道テニス協会ホームページ
http://hta-h.sakura.ne.jp/
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東北テニス協会
理事長 松田 陽一
2013年は東北にとって、ある意味一つの方向性が見いだせた年だったのではないかと思える１年でした。現在の東北は震災からの復興と表裏一体にしか未来を見通せない実情がありますが、そんな中で福島では全国ビジネスパルが開催され、400名の選手が全国から集い、成功裡に終了いたしました。
こういった全国規模の大会が開催されることにより、多くの選手、関係者が震災から立ち直りつつある東北の姿を目の当たりにされることでしょうし、その熱気が被災地にも元気や勇気を残してくれるものと確信するところです。
そう考えますと、この先３年で、岩手では全日本都市対抗、国体、そして福島では全国中学生選手権、全国高校総体と矢継ぎ早に開催される予定があることに勇気づけられるのです。全国の皆さまより頂いたご厚情に応えるべく、義援金の一部もこれらの大会の成功に一役、二役手助けとなるよう使わせていただくことになる予定です。
スポーツが元気、勇気、根気を与えてくれる良薬であり、糧でもあることを十分に知る私たちです。「東北も元気になったよ！」と言える日が一日も早く来ますように念じながら、2014年も前を向いて勇気と根気を持って取り組んでいきたいと思っています。
東北テニス協会ホームページ
http://www.tohoku-ta.jp/
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北信越テニス協会
理事長 野﨑 拓哉
2012年度（公財）日本テニス協会が特別事業として実施した「テニス人口等環境実態調査報告書」によれば、全国中学校テニス連盟による北信越テニス
協会内の人口は、1,037人で全国人口45,000人の2.3％です。
５県の中では、富山県が準加盟で加盟に向けて鋭意努力中です。石川県も加盟基準の緩和に向けて努力しています。新潟県では新潟市が市中体連に加盟、県中体連加盟に努力していますが、厳しい状況です。長野県、福井県についてはなかなか糸口が見出せない状況です。
テニスの水準とは必ずしも一致しないとはいえ、底辺の拡大は大きな力になります。中学生が希望すればテニス部に入れるという当たり前のことをぜひ実現させていきたいものです。今後の加盟運動も日本全体の９分の６地域の達成に遅れてはならないと思いつつも、北信越全体として推進していくことの難しさを実感させられています。
平成28年８月に富山県に於いて全国中学生テニス選手権大会が開催されることが決定しています。これを絶好の機会ととらえ、地域一丸となって大会の成功と加盟運動のさらなる推進に努力していきたいものです。
先の資料によれば、全国高体連テニス部の北信越部員数は6,669人で全体の
6.6％に相当しています。いかに組織があることが大切かを物語っています。
一方で、北信越テニス協会はワンコイン制度に力を入れています。日本テニス協会が発表した昨年度の全国ベースの資料によれば、地域と５県を合計した
数字は1,594千円です。これは全国合計17,305千円の9.2％に相当しています。これ以上の数字を伸ばすことは大きく期待できませんが、ジュニア大会とベテランオープン大会の充実により、確実にこの数字を維持増進していくことが、日本テニス協会全体のワンコイン制度の底上げに寄与するものと信じ、推進していきます。
北信越テニス協会ホームページ
http://www.hokushinetsu-tennis.jp/
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関東テニス協会
理事長 長岡 三郎
関東テニス協会は、総務・事業・強化普及の3本部のもとに11の委員会を設け運営しております。
1都7県の共通した問題を円滑に遂行していくために、それぞれの委員会が活発に活動し、着実に実行していくことが必要です。
当協会では、多くのボランティア、役員の方々のご努力で、各分野が機能して成果を挙げてきております。
共通した重要課題のうち、特に重点を置いたのは、関東オープンテニス選手権大会の運営です。88回目を迎えた大会に各都県の関係者に運営へ参画していただき、成果を挙げることができました。一般では、新たにJPINシステムが導入され、役員・選手に戸惑いはありましたが、何とか対応できました。
ベテランは、地域の活性化も期して６会場で開催し、選手にはご負担、ご苦労をおかけしましたが、1,000名を超える参加もあり、これからも大きな柱としてますます重要になってまいります。
ジュニアは、各都県のレベルもアップしてきており、普及・育成の成果が着実に育っていると感じております。
各種大会、国体、都市対抗、実業団の大会は持ち回り開催で、各委員会と開催地との連携もよく機能しており、チームワークもよくなってきたと思います。
当協会はいくつもの課題をかかえており、今後更なる改善をすべきことは、PLAY+STAYの継続的実施、審判・運営担当者の確保とレベルアップ、ハラスメント、特にアンチドーピングについての啓蒙など、当協会100周年にむかって一歩一歩着実に前進していきたいと願っております。
関東テニス協会ホームページ
http://www.kanto-tennis.com/
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東海テニス協会
事務局長 田中 信美
2013年は東海テニス協会の創立85周年となる区切りの年でした。1929年5月に設立総会を開催し、「関東、関西に追いつけ！」を胸に、若人たちは立ち上がりました。以降、用具の不足、コート没収など数々の苦難を乗り越え、普及と選手育成に力を注ぎ、協会を発展させてきました。そして男子では、中野文照、小西一三、九鬼潤、谷澤英彦、山本育史、伊藤竜馬。女子では、小林知子、黒松和子、古橋富美子と９人の全日本チャンピオンを輩出。ジュニアでも次々と有望選手が誕生し、全日本ジュニア、高校総体で活躍、「東海」の存在を明確にしました。
こうした協会の実績は自治体をも動かし、91年岐阜市長良川テニスプラザ、93年名古屋市東山公園テニスセンター、95年桑名市総合運動公園、そして96年に浜松市花川運動公園と、東海４県すべてに20～16面を有して国際大会、全国大会の開催が可能な施設が整備され、地域の活動に貢献しています。
その一方、５月に病気療養中だった服部龍夫会長（84）が他界された。2002年から12年間会長を務め、温厚な人柄と博識で協会をまとめ、発展に寄与された。冥福を祈ります。後任には副会長の竹村皎氏が就任しました。
さて2014年は、PLAY+STAYの普及が大きなテーマです。1月に日本協会の畔柳信雄会長が来名。東海４県の理事長と実務者との懇談会が開かれ、PLAY+STAYの普及について話し合い、各県それぞれの方策で、この問題と取り組むことを確認しました。
愛知県では、４月のMUFGジュニアのクリニックに親子20名を集めて体験会を実施。５月には普及本部の溝口美貴講師を招いてジュニア指導者講習会を行いました。
もちろん、この間に協会主催大会など通常の行事をこなし、他にMUFGジュニア、テイジン全日本ベテラン、ダンロップジャパンオープンジュニア、カンガルーカップ国際女子オープン、ダンロップワールドチャレンジ、全日本学生選手権大会と盛りだくさんの競技大会を引き受けております。
14年はMUFGジュニアの男子で地元の千頭昇平が優勝、８月の高校総体団体戦で男子の四日市工業高校が３年ぶり、女子も名古屋経済大高蔵高校が40年ぶりに優勝するなど、東海協会は元気です。
東海テニス協会ホームページ
http://www7a.biglobe.ne.jp/~toukai-tennis/
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関西テニス協会
副会長 靜 敬太郎
関西テニス協会では昨年から辻晴雄新会長の指揮のもと、日本テニス協会との協力関係を深め、PLAY+STAY、ジュニアの育成・強化、各種大会の開催、指導員や審判員の養成、スポーツ医科学の普及などに積極的に取り組んでいます。
協会の大切な役目である大会の開催につきましては、伝統ある関西オープン、毎日オープン、ジュニアの登竜門である全日本ジュニアなどを含む 年間約40の トーナメントを行っていますが、特筆すべきは今年第36回を迎える「大阪市長杯 世界スーパージュニアテニス選手権大会」（主催：日本テニス協会・大阪市、 運営主管：関西テニス協会他）でしょう。
この大会はITF公認の、ウィンブルドンなどグランドスラムのジュニア大会と同格の「グレードA」大会でアジアでは唯一のものになりますので、文字通り明日のスターを夢見て、かつ着々と現実のものにする世界のジュニアのトップレベルの選手たち、及び彼らに挑戦する日本の若者など総勢200人余りが集結します。
事実、アメリ・モレスモ、キャロライン・ウォズニアッキ、ビクトリア・アザレンカ、松岡修造、鈴木貴男、杉山愛、錦織圭、森田あゆみ、奈良くるみなど、世界のトップ選手はいずれも本大会で優勝などの好成績を上げて卒業した選手です。また一昨年の少年シングルスチャンピオンのニック・キリオス（オーストラリア）は、わずか１年半後の今年のウィンブルドンで見事にラファエル・ナダルを破り、一躍有名になりました。
運営には国際ジュニア大会ならではの気苦労と難しさもあります。肉体的にも社会的にも未完成な、かつ言葉も分からない少年少女が力いっぱいプレーできるように、空港に到着してからホテルでの滞在や会場での諸準備など、きめ細かいお世話とアドバイスが必要です。まだ無名の選手たちなので最後２日間のセンターコートを除いて入場料収入は期待できず、選手の宿泊費・食事代や運営費の負担が重くのしかかります。
しかしながら、日本のトップグループに入り、これから世界で活躍しようという選手たちが必要とするのは国際経験であり、心身ともにタフで荒削りな外国人選手と闘うには彼らのプレーを身近で観察し、実際にコート上で対決せねばなりません。関西テニス協会では、世界スーパージュニア大会は若い選手たちにそんな夢と経験を与える絶好の機会であり、ジュニアの育成・強化とテニスの普及のためには欠かせないものだと信じて、その運営に力を注いでいます。
皆さまの絶大なるご理解とご支援をお願い申し上げます。
関西テニス協会ホームページ
http://www.kansaita.jp/
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中国テニス協会
理事長 津島 則之
I 活動方針
中国テニス協会は関係スポーツ団体との連絡・連携を密にして、テニスを見る人、テニスをする人、テニスを支える団体組織に対し、それぞれのニーズに迅速かつ的確に対応してまいります。また、中国テニス協会には６つの委員会（行事委員会・普及振興委員会・ジュニア委員会・医科学委員会・ベテラン委員会・広報委員会）があり、それぞれ１年間の事業方針と予算を立て、公益財団法人日本テニス協会の二本柱である強化と普及を中心に推進してまいります。
II 重点項目
- ジュニア選手強化と指導者の育成
ジュニア委員会が提唱する「目指せ世界チャンピオン」を合言葉に、世界に通じる選手の育成、そのための指導者の育成を機会あるごとにジュニア委員会、普及委員会、および医科学委員会を中心にして活動してまいります。
- PLAY+STAYを中心とした普及活動
テニスの人口減少の中テニス愛好者の増大を目指し、公益財団法人日本テニス協会の重点項目にかかげるPLAY+STAYを中心とした普及活動を、ジュニアからベテランまでの幅広い年齢層に推進してまいります。
- 各県テニス協会、関係諸団体との連携及び組織強化の推進
中国テニス協会は目的達成のために各県テニス協会、関係諸団体との連携を密にしてまいります。
- 主催主管大会の充実およびビッグイベントの招致
すべてのスポーツ関係者に感動を与えるビッグイベントの招致を、関係諸団体との連携を密にして実現できるように働きかけてまいります。また、主催大会主管大会の充実も行ってまいります。
上記の項目を平成26年度の活動方針と重点項目として取り組んでまいります。各県テニス協会関係者をはじめとして、関係諸団体の皆さまの厚いご理解とより一層のご支援をお願いします。
中国テニス協会ホームページ
http://chugoku-ta.jp/
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四国テニス協会
理事長 堀川 忠史
四国テニス協会は、定期的に役員会を開催し、四国４県の組織が連携・協力してさらなるテニスの発展へ向けた活動を推進し、競技力向上と、生涯スポーツとしてのテニスの振興が実を結ぶように努めています。
以下に、昨年度を振り返るとともに、今年度の抱負についてまとめてみました。
協力体制の強化と行事の充実
四国テニス協会の組織としては、各委員会が各県の責任者で構成されており、それぞれの委員長が中心となって、JTAと提携して多面的に活動しています。
役員会においては、どの県においても常に建設的な発言があり、何事にも前向きで積極的に協力していただくことができるチームワークの良さがあります。
第２回四国オープンベテランテニス選手権大会の開催
昨年度四国初の日本ベテランツアーＤ大会として四国オープンベテランテニス選手権大会を開催いたしました。今年度も香川県を会場として、２月９日～２月14日まで開催いたしましたところ、全国各地からエントリーいただき、総エントリー数594と想定をはるかに上回る数となりました。そのため、試合方法を変更するなど大変ご迷惑をおかけいたしましたこと心よりお詫び申し上げます。次の第３回大会に向けて、大会要項等の見直しを図り改善してまいりたいと思っておりますので、多くの皆さま方のご参加をお待ちしております。
第９回道後CUP愛媛オープンジャパンテニスツアー2014
全国各地からテニス界のトッププレーヤーをお迎えして熱戦を繰り広げて参りましたJTT大会｢道後CUP愛媛オープン｣も今年で第９回を迎え、テニス愛好家の方々から期待される催しとして地域に定着いたしました。これまで支えていただいた皆さま方のご支援・ご協力のおかげと心より感謝いたしております。この大会は、全国で活躍する選手たちの一流のプレーを多くの子供たちに間近で観戦させることによって将来に大きな夢と希望を与え、ジュニア選手を強化育成するための力となる大会であります。また、四国テニス界のレベルアップや全国各地でプレーする選手に活躍の場を提供する意味からも、重要な役割を担っている大会であることを誇りに思い、これらの目標を果たすことができるよう関係者一同全力で努力してまいりたいと思います。
第72回国民体育大会の愛媛県開催正式決定
７月23日に、平成29年９月30日から10月11日までを会期とする第72回国民体育大会の愛媛県開催が正式決定いたしました。64年ぶりの愛媛県単独開催として「君は風 いしづちを駆け 瀬戸に舞え」のスローガンのもと、「2017年 愛顔（えがお）つなぐえひめ国体」が開催されます。四国テニス協会といたしましても３年後のえひめ国体の成功に向けて、全面的に協力してまいりたいと思います。
第41回全国中学生テニス選手権大会の開催
今年度は、四国地域において全国中学校体育連盟主催の全国中学校総合体育大会が開催され、その同時期、８月17日から愛媛県松山市の松山中央公園テニスコートで、第41回全国中学生テニス選手権大会を開催いたしました。この大会を契機として、協会としても各県に１校でも多くのテニス部設置校が増えるよう推し進めていきたいと考えています。そして、四国地域開催の全国中学生テニス選手権大会をこれまで以上に盛り上げることで、全国においても、中体連への加盟が増え、テニス部設置校が増加することをおおいに期待したいと思います。
以上のように、協力体制を強化し、行事の充実を目指して四国４県の総括団体としてさらに飛躍できるように役員一丸となって努力していきたいと思います。
四国テニス協会ホームページ
http://www.ehime-tennis.com/
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九州テニス協会
理事長 合瀬 武久
「女性が輝く日本」。ご存知、アベノミクスの重要課題の一つですが、九州テニス協会内でも佐賀県の会長に女性（緒方うららさん・グラスコート佐賀テニスクラブ）が就任されました。他にも各県協会の指導的地位に就任される女性役員の方が多く見受けられるようになりました、今や日本女子テニス連盟をはじめとして、女性の知力と協力がなければテニス協会も成り立っていかないといっても過言ではないと思います。
今年から一般大会に、選手へのサービスレベルの向上と大会運営業務の負担軽減を主目的としてJPINが導入されました。九州では今のところ、一般の15大会が対象となります。JTAより講師を派遣していただきトーナメントプランナーの講習会を実施したおかげで、九州各県に浸透してまいりましたが、トーナメントプランナーの使い勝手や、現場のハード面・インフラ整備等々、まだ解決すべき問題はあると認められます。
九州テニス協会では、テニスの普及活動として、PLAY+STAY（プレーアンドステイ）に力を入れています 昨年度はJTAの特別事業を活用し、九州各県４か所で指導者研修会を実施いたしました。指導者を対象とした研修会でしたが、研修会が終わった後も“まだやりたい”という子がいたりと、参加した子供たちの楽しそうな様子に、改めてP+Sの有効性を実感しました。今年は同じくJTAから各県を対象に補助事業が行われます。楽しく、早く、そしてやさしくというP+Sの特徴を生かしたプログラムで、子供から大人まで、テニスへの関心を高め一層の普及につながるよう願ってやみません。
第69回2014年国民体育大会は全国から代表選手を集めて、10月に「長崎がんばらんば国体」として、長崎県で開催されます。長崎県の受け入れ準備はほぼ整いました。皆様のお越しを心よりお待ち申し上げます。
九州テニス協会ホームページ
http://www.k-tennis.jp/
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都府県テニス協会
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