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テニス環境等実態調査

「令和2年度テニス環境等実態調査」報告書 発刊にあたって

2021年4月


公益財団法人 日本テニス協会
会長 山西 健一郎

2012年度より実施してきたテニス環境等実態調査ですが、2020年度はコロナ禍の影響により変則的な実施となりました。それは、2020年度調査対象として当初予定した「生活者のテニスとのかかわりの実態を把握するための定量調査」が新型コロナ感染症の拡大により、調査目的を十分達成できなくなったことにより、次年度に延期されたからです。

  日本テニス協会は、コロナ禍がテニス事業者の経営に与えている影響を把握し、日本テニスの将来に向けた取り組みでの貴重なデータとして編纂し、さらに広くテニス関係者とも情報共有させていただくこととしました。 そこで、2020年度は、2019年度の全国テニス事業者調査で使用した調査方法を活用し、コロナ禍での民間テニス事業者の経営実態について緊急調査を行いました。時間的制約により、本年度の調査結果は、これまでの報告文を中心としたものから、アンケート調査結果データ及び本協会が管理運営する選手、審判員、指導者データに限定された調査報告となりましたことをお断りいたします。

本緊急調査の実施に当たり、スポーツ環境調査助成事業としてご支援いただいた独立行政法人日本スポーツ振興センター様、アンケート調査の準備にご協力いただいた公益社団法人日本テニス事業協会様、そして緊急アンケートにご回答いただいた455事業所の全国のテニス事業者の皆様に厚く御礼を申し上げます。

「テニス環境等実態調査」報告書

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