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日本テニス協会の歴史

日本テニス協会の前身は、1922(大11)年に任意団体として発足しました「日本庭球協会」です。1980(昭55)年に財団法人として再発足したのを機に名称も「財団法人日本テニス協会」(英語表記はThe Japan Tennis Association、略称JTA)と改めました。2012年には、財団法人から公益財団法人に移行し、生涯スポーツ、競技スポーツ、観るスポーツとしてのテニスの振興をその活動目的としています。

  1. 日本庭球協会の発足
  2. テニスを通じて国際交流をはかり、国際舞台に雄飛するには、欧米で行われているテニス(軟式と区別するため、日本ではこれを硬式と呼んだ)をプレーする必要がある、という意見が強くなり、1913(大2)年に慶應義塾大が硬式採用に踏み切り、これをきっかけに、日本での本格的なテニスへの取り組みが始まりました。

    1920(大9)年に、三井物産カルカッタ支店にいた清水善造が単身、ウィンブルドンまで出かけて、オールカマー制の決勝(現行制度の準決勝)に進出。また、三菱合資会社ニューヨーク支店勤務の熊谷一弥が8月のアントワープ・オリンピックで銀メダルを取り、同じく三井物産ニューヨーク支店にいた柏尾誠一郎と組んだダブルスでも銀メダルを獲得しました。これは、日本オリンピック史上初のメダルという快挙でもありました。

    その年の秋、当時、日本テニス界のパトロンというべき存在の実業家・朝吹常吉氏が夫人とともに外遊の途中、米国テニス協会(USTA)のジュリアン・マイリック会長ら幹部と懇談し、その折、強くデ杯(デビスカップ)への日本の参加をすすめられました。USTAの関係者は、日本人選手の活躍を知っていて、朝吹に助言したのです。デ杯は国別対抗なので、国の窓口としての協会が必要です。日本には、まだ協会ができていませんでしたが、デ杯創始国でもある米国は、「書類上、役員組織さえ整えば、あとはなんとかするから」とまで、好意的に助言してくれました。そこで、帰国した朝吹は、学校やクラブの関係者と折衝を重ね、理事の頭数をそろえ、日本庭球協会を組織。推されて自らが会長となり、翌1921(大10)年2月、国際ローンテニス連盟(ILTF)に加盟を申請。米国の後押しで、その一員となることに成功しました(正式承認は1923年・大正12年3月)。

    にわかづくりの日本協会はこの年、熊谷、清水、柏尾(柏尾は実質的にはマネジャー)のチームをデ杯に送り、このチームがインド、オーストラリアを撃破。チャレンジラウンド(現在のワールドグループ決勝)に進んで米国の王座に挑戦しました。こうしたドラマチックな展開の後、朝吹ら関係者は、もう一度、協会組織を練り直し、翌1922(大11)年3月11日、東京・神田の基督教青年会館で発会式を行い、正式なスタートを切りました。米国からはデ杯戦の入場料配分金等として2万ドルが送金されてきて、これが協会運営の当座資金となりました。

    全日本選手権大会は、第1回大会は男子だけを対象に協会発足の年の9月、東京帝大(現東大)コートで行われました。男子シングルスチャンピオンには、チャレンジラウンド決勝を祝してニューヨ-クの日本クラブより寄贈されたニューヨ-クカップが授与されました。が女子種目は第3回から加えられました。翌1923(大12)年にはランキング制度の採用を決定して、1924(大13)年1月4日付で全日本ランキング(男子シングルス20位、ダブルス10位)を発表しました。1925(大14)年には初の競技規則を制定、1927(昭2)年にはボール公認のため、ボール・テストを初めて実施しました。

    昭和の年号が進むにつれて戦時色が濃くなり、1942(昭17)年には協会とその上部団体の大日本体育協会が解散を命じられ、国の統制団体である大日本体育会庭球部会に衣がえさせられました。そして、何の活動もできないまま敗戦を迎えました。

  3. 日本庭球協会の再発足
  4. 1945(昭20)年11月、再興総会を経て日本庭球協会が再発足しました。1968(昭43)年には世界のテニス界はオープン化され、プロ全盛時代が到来しました。しかし、日本協会は“アマチュアスポーツの総本山”である日本体育協会に加盟していたため、そのアマチュア規程が足かせとなって、プロ選手の登録を受け入れることができず、オープン・トーナメントを手がけたのは1972(昭47)年でした。こうして、国内開催の国際テニス大会としてのジャパンオープンが発足したのです。

    折から日本は高度成長期を迎え、一方では海外プロの来日もひんぱんになったこともあって、テニスブームが起こり、テニスクラブやコートが急速に増加しました。日本庭球協会の業務も、こうした内外の動きに対応して、幅広く進めていくことが求められようになりました。そのための対応のひとつが、協会を法的に認知してもらう法人化でした。

  5. 日本テニス協会として再出発
  6. こうして任意団体であった日本庭球協会は、1980(昭55)年に財団法人日本テニス協会に改組されました。1983(昭58)年には東京都の施設として有明テニスの森公園が完成し、主催大会会場として使用できるようになり、1991(平3)年には、東京・久我山の朝日生命スポーツセンターに協会用ナショナル・トレーニングセンター(NTC)を設置、普及と強化の両面で大きな足場を得ることになりました。しかし、日本のスポーツ界を取り巻く社会経済情勢は大きく変化し、10年後の2001(平13)年には、日本テニス協会の財源難のために、NTCのコートは朝日生命に返還しました。

    このように2001年は低迷した景気の影響を受けて日本テニス協会が財政難に陥った最中に、盛田正明氏が日本テニス協会会長に就任し、「新生日本テニス協会」、「日本サービス協会」をスローガンに、組織の改革、財源確保、国際対応に全力で取り組みを行いました。ジャパンオープンのアジアでの「テニスの祭典」としての再構築、とりわけ、選手と観客にも期待される大会とすることに努力を傾注し、1999(平11)年に25,706人だった観客動員数も2006(平18)年には72,386人に増加しました。テニス専用のナショナルトレーングセンター(NTC)も、文部科学省が2008(平20)年1月21日に正式オープンした味の素ナショナルトレーニングセンター内に、室内テニスコートを確保したことで復活しました。同年4月には、テニス競技会出場者の協力を得る形で、NTCや日本のテニス育成強化を目的とした「ワンコイン制度」もスタートしました。

  7. 新会長の就任と公益法人化
  8. 2011年(平23年)6月、11年にわたりに日本テニス界を主導した盛田正明氏が会長職から勇退され、畔柳信雄が日本テニス協会会長に就任し、フェアプレー、チームワーク、グローバルを協会運営のキーワードとして掲げました。翌年の2012(平成24)年4月、日本テニス協会は、公益財団法人に移行しました。この移行は、平成2008(平成20)年12月に実施に移された公益法人制度改革に基づくもので、日本テニス協会は新会長と新公益法人制度の下、新たな第一歩を踏み出しました。

    公益法人としての日本テニス協会の運営は、それまでの主務官庁の許可と指導に基づくものから法令に基づくものに代わり、その活動内容に従来以上に公益性が求められることとなりました。また、毎年、内閣府への事業報告義務が課せられ、さらに内閣府からの監督を受けることとなりました。

    公益法人化に伴い制定された定款には日本テニス協会の目的に「テニス競技の普及・振興をはかり、もって国民の心身の健全な発達」に加え「国際親善に寄与・貢献すること」が記述され、グルーバル化への対応を明確にしました。テニスは生涯にわたり誰でも参加できるスポーツです。伝統的な大衆スポーツで、オリンピック・パラリンピック競技スポーツという国際性を持ち合わせることから、国民スポーツとしての役割は大きいといえます。そうしたことから、新法人への移行に伴い、日本テニス協会は生涯スポーツとしての普及、競技スポーツとしての強化、観るスポーツとしてのテニス振興をその公益活動目的に据え、9事業を行っています。

    9の公益目的事業とは、①選手の競技力向上 ②国内・国際競技会の主催 ③国内開催競技会の後援・公認 ④国際競技会への代表者の選考・派遣及び外国からの選手の招聘 ⑤公認指導員及び審判員の養成及び資格認定 ⑥選手登録、ランキングの管理・運営 ⑦競技の健全な発展のための基盤及び環境整備 ⑧競技普及・振興のための調査・研究及び広報活動 ⑨内外のテニス団体・スポーツ関連団体との交流、協力及び支援です。

    また、スポーツ指導における暴力・ハラスメントの社会問題化、さらには2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、中央スポーツ競技団体にはガバナンス強化が従来にも増しても求められるようになりました。日本テニス協会は毎月常務理事会及び本部長会議を開催し、明確な意思決定手続による協会運営を心がけています。また、公式ホームページを通じての情報発信・公開による開かれた活動を推進しています。そして、財政基盤の強化は公益法人のガバナンス向上に欠かせないため、公益法人としての認定財務3基準を遵守しつつ、主催競技会の振興、協賛企業の募集、寄附金制度の拡充等により財政基盤を拡充する努力を行っています。

    こうして、日本テニス協会は2022(平成34)年に創設100周年を迎えることとなります。

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