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人口等環境実態調査

「平成27年度テニス環境等実態調査」報告書 発刊にあたって

2016年6月

公益財団法人 日本テニス協会
会長 畔柳信雄

 日本テニス協会が実施するテニス環境等実態調査は、本年度で4回目となりました。平成24年度に行ったテニス人口等環境実態調査では、テニスに関する基本データの編纂をおこないましたが、それ以降は特別調査として、平成25年度には、①民間企業におけるテニスに関する調査、②公共コートを活用したテニス普及のための事例調査、③TENNIS PLAY&STAY普及事業関連調査を、また平成26年度には、①テニス事業者におけるTENNIS PLAY&STAYの導入状況に関する調査、②公認テニス指導者に関する調査、③中学校における硬式テニス部の活動に関する調査をおこないました。これらの報告は、本協会ホームページで紹介させていただいているところです。

 本年度の調査は、本協会がテニス普及のツールとして推進しているTENNIS PLAY&STAYの関連調査として、「海外におけるTENNIS PLAY&STAYの推進状況に関する調査」と「地方におけるTENNIS PLAY&STAY普及活動の事例調査」をおこない、併せて、「高等学校における硬式テニス部の活動に関する調査」を実施いたしました。

 日本テニス協会の使命は、生涯スポーツ、競技スポーツ、そして観るスポーツとしてのテニスの振興です。過去3年度の報告書と併せて、本年度実施した3調査が本協会はもとより、全国のテニス関連団体、関係者の皆様のテニス普及活動並びにテニス事業活動の参考となれば幸いです。

 平成27年度テニス環境等調査報告書の発刊にあたり、スポーツ環境調査事業として支援をいただいた独立行政法人スポーツ振興センター、専門的な視点からご協力をいただいた公益財団法人笹川スポーツ財団、そして有益なデータのとりまとめを頂いた全国高等学校体育連盟テニス専門部の皆様に謹んで御礼申し上げます。

「テニス人口等環境実態調査」報告書

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