専務理事直轄/常務理事会直轄
- 全国プロジェクト委員会
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全国プロジェクトマネージャー 小浦 武志
ふるさとトレーニングセンター設置に向けて
本プロジェクトも3年目の活動に入りました。一昨年“ふるさとトレセン”設置基準を作成し、昨年全国に向け設置申請を実施したところ、7県から申請がありました。本プロジェクトで審査した結果、愛媛・島根・兵庫の3県が設置基準を満たしおり、本年度より「ふるさとトレーニングセンター」として活動をして頂いております。
本協会はワンコイン制度の還元事業に加え、新たにtoto助成金事業の“タレント発掘事業”を本年度より開始しました。味の素NTCを中心とした最新の情報と優秀なコーチ・人材を、日頃から各都道府県で普及育成にご尽力いただく皆様方に発信していく、ふるさとでの拠点を作って頂くのが全国プロジェクトの主なる活動です。全国にある素晴らしいテニス施設を、味の素NTCを中心により一層有効に活用し、一丸となってテニスの発展に努力したいと思います。
本年も引き続き設置申請を行って参ります。また、本年度より設置に向けて、 担当者が各地を訪問しご説明致します。過日発行されました競技者育成プ ログラム2010年度版「強化指針㈽」をご一読頂き、ご理解ならびにご支援の 程、何卒宜しくお願い申し上げます。
- コミュニケーション委員会
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コミュニケーション・マネージャー 川廷 尚弘
JTAコミュニケーション・マネージャーとは、会長、専務理事直轄の特命のもと、テニス界における「突発的に発生する特殊な問題の解決」、「専門的企画の立ち上げのサポート」をはじめ、プロフェッショナル選手とJTAのパイプ役として、相互コミュニケーションの促進とサポートに努めています。また、各本部長の命による「特殊で専門的な案件」や、「各委員会へのサポート」にも随時対応しております。
おもな活動の具体的内容としては、「楽天ジャパンオープン・ディレクター」と「フェドカップ・ディレクター」の任務、そして「国際テニス団体と関係者との連携」、「主要国内および国際大会との連携」、「選手登録制度の検証」、「ナショナルチームの支援」、「アンチ・ドーピングの周知活動」に努めてまいります。また、「JTAテニスルールブックの編集」、「プロ選手研修会、および指導者講習会での講師」を務めることもあり、テニス界でも広範囲のカテゴリーで多種多様ではありますが、ひとつひとつコミュニケーションに努めたいと思います。
- 財務管理委員会
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財務管理委員長 岡橋 修
2009年より専務理事直轄の財務管理委員会として発足し、引き続き日本テニス界を統括するJTAの健全な財務体制の維持と確立に努めて行きたいと考えております。
JTAは各本部各専門委員会のご尽力をいただきましたお陰で、一時期の赤字体質から脱し、この3年間は黒字体質への転換の途中と言えるのではないかと思います。しかしながら、やむを得ず縮小や見送りの事業などもあり、計画した多くの公益事業のすべてを遂行するまでの飛躍的な改善とはなっておりませんので、今後はテニス愛好者の増加や選手の強化育成のためにも、財源確保を目的とした事業の更なる検討、本協会の事業の趣旨にご賛同いただける協賛企業との接触、効率の良い会計システムと外貨や資産運用に関して助言・提言を継続して参りたいと考えております。
また、公認会計士ならびに公益法人化対策委員会と連携を深め、公益財団法人移行後も踏まえた新公益会計基準における財務管理体制の適正化を検討して行きたいと考えております。
本年度は従前の事業を含め下記の事項に注力して参る予定ですので、皆様方のご支援とご協力のほど宜しくお願い申し上げます。
１．健全な財務体制確立と維持
- 予算編成会議を招集し年度の収支予算作成時に助言ならびに提言を行う
- 協会経理体制の現状把握と改善へのプラン検討
- 契約業務等の適正化への提言
２．財源確保事業の検討
- 協賛企業の開拓や接触
- JTA財界を結ぶ「悠遊テニス会」開催企画と運営
- 支援企業を開拓することによりオリンピックでのメダル獲得を目的とした「G-Project」の推進支援
- 倫理委員会・危機管理委員会
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倫理委員長・危機管理委長 浅沼 道成
本年度から倫理委員会および危機管理委員会の委員長を仰せつかりました。私自身は総務・財務本部を担当しており、現在の財団法人日本テニス協会から公益財団法人日本テニス協会として平成23年8月内閣府に申請し、平成24年4月のスタートに向けて最終作業をしています。特に、この法人化では、法人の公益性と経営のガバナンスが高く求められ、情報開示とその評価が厳しく問われていくものと捉えています。その意味からしてもスポーツ界、そしてテニス界における倫理性の問題は大変重大な課題であり責任でもあり、その倫理性の確保は当然の責務となります。心して倫理問題が発生しないように、またこの問題に対する対処を迅速に進めていく体制等を整えていきたいと考えています。
また、危機管理も同様に、協会のガバナンスを進めていく上でも大変重要なことと捉えています。3.11の東日本大震災における大会の中止や事業の自粛など社会的に法人としての対応が難しい状況にあり、まさに危機管理が問われたように思います。今後もどのような災害や人災が起こり、テニス界における危機管理をマネジメントしていかなければなりません。皆様方のお力をお借りし、各委員会委員とともに委員会活動等を進めていきます。
- 国際委員会
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国際委員会 川廷尚弘
国際委員会は、国際テニス連盟（ITF）、アジアテニス連盟（ATF）、インターナショナルローンテニスクラブ（IC）の加盟国としての情報共有と、国際情報の発信に務めてきました。常務理事会の直轄委員会として、吉井栄副委員長と共に、テニス界での国際的専門知識が豊富な新井湯太加氏、内山勝氏、川廷榮一氏、甘露寺重房氏、クルム伊達公子氏、福井烈氏、坂井利彰氏、辻野隆三氏、濱浦貴光氏、平沢潤氏、八田修孝氏で委員会を構成し、日本テニス協会の国際化へのコンセンサスの確認と、国際戦略を検討しております。
世界のプロツアー大会（ATP、WTA）と連携するとともに、近隣諸国の大会主催団体との協力関係も築くことにも努めてまいります。国際基準の観点で、日本テニス界の普及と発展に、「インターナショナル」の感覚と情報を提供できることが委員会の方針であります。
国内外在住を問わず、国際的に活躍されるテニス人は、日本の国際化への即戦力であることは言うまでもなく、今後も人材の発掘と育成に努める所存です。日本テニス協会の各事業と連携しながら、「インターナショナル・スタンダード」を提言したいと考えます。
![JTA 日本テニス協会ロゴ[リンク]](../../common/images/ft/logo_footer_jta.jpg){kind=logo}