普及・指導本部
- 普及・指導本部
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普及・指導本部長 飯田 藍
テニス愛好者を求めて
普及指導本部の活動は幅広く、地域・都道府県のテニス普及向上に貢献していきます。“テニス人口1000万人”をスローガンに活動します。
また、強化への道につながることを目的に「一貫教育プログラム」の確立をし、資格制度の充実を計ります。
- 指導者の質の向上を目指し、地域・都道府県の指導者養成を積極的に推進する。
- S級エリートコーチプログラムを軸とした、公認スポーツ指導者制度のプログラム内容の統一を図る。
- 都道府県の指導者(普及員)を増やす。発掘～育成・強化と「指導教育プログラム」を普及推進していく。
- 「PLAY+STAY」を軸に幼児から一般初心者まで幅広く活動を広げる。これを基に各段階の指導プログラムも一貫したものとして充実を計ります。
これは、将来性あるチャンピオンを生む源泉となり、「発掘－育成－強化」と一貫した活動の役割を担うこととなります。
- スポーツ環境活動とアンチドーピング啓蒙活動はそれぞれのテニスに関わる人々の生活の中に、道義的な教育として根付いていくようにする。
- 平成24年度に、「日本中学校テニス連盟」加盟への促進に力を入れていきます。
- 公認指導者養成委員会
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公認指導者養成委員長 松原 慶子
本委員会では、指導者のレベルと質の向上を目指すための事業を引き続き推進していきます。
先頃発表されました「強化指導指針Ⅲ」の中でも、強化の基本理念と目標に基づき、普及・強化・指導者養成が三位一体となることの重要性を強調しています。
それは、世界のトップで活躍する選手を輩出するためにも、またテニス人口1000万人を目指す普及活動から、育成・強化へと指導者の担う役割はますます重要で大きなものといえます。その指導者の質の向上を目的とする公認指導者資格の認定事業やその講習会における講師や検定員となる指導者の教育、また一貫した指導理念の確認やナショナルチームからの活動方針の伝達を行う講習会等、さらに内容の充実を図れるよう努めて行きたいと考えております。
今年度は、ITFコーチャーズカンファレンスへ委員を派遣し、ITF本部との連携を図ること、それは指導者に関する国際的な情報収集、海外と日本の資格制度について、また教育プログラムの確立に役立たせていけるもと思われます。その他では、昨年より課題としております指導教本等の作成事業、有資格指導者対象のリフレッシュ講習会や義務研修会のあり方、そしてリアルタイムで的確な情報伝達など課題はたくさんありますが、他の委員会と連携を取りながら、委員会をあげて努めていく次第です。本委員会の活動に、ご理解ご協力の程よろしくお願い申し上げます。
- 教育部会
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教育部会 藤田 聡
公認指導者養成委員会に属する教育部会は、幼児期におけるテニスの導入からトップ選手の育成まで、一貫指導に関する幅広い分野での教育プログラムおよび指導指針の策定を行ないます。今年度の事業計画の柱として、以下の二つの事業に取り組みます。
１．S級エリートコーチ・ライセンス講習会のカリキュラム作成
S級エリートコーチ・ライセンスは、日々進化する世界のテニスとスポーツ科学の知見に柔軟に対応できる「ワールドスタンダード」の指導者の養成を目指し、科学的な根拠に基づいた理論と実践力を有するエリートコーチを輩出するために策定された資格制度です。教育部会では第3回目となるS級エリートコーチの講習会を開催するにあたり、その講習内容の見直しと改変を進めます。ITFとの連携を図りつつ、国際レベルで活躍する選手の指導・育成に必要なコーチの知識やスキルをJTA独自の手法で確立します。
２．一貫指導システムにおける教育プログラムの具体化
強化指導指針IIIが新たに打ち出され、トレセンシステムを軸とした一貫指導システムと今後の強化戦略が明確となりました。教育部会では、地域で指導に当たる指導者のための教育プログラムの改定に向けて、S級エリートコーチ・プログラムを軸とした公認スポーツ指導者の資格プログラムの整備を進めます。またジュニア指導者の資質向上に関わり、PLAY+STAYプログラムをベースとした段階的な指導プログラムとマニュアルの作成に取り組み、一貫指導プログラムの更なる具体化を図ります。
- 検定部会
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検定部会長 松原 慶子
検定部会では、この数年間で検定基準もかなり整理されてきました。しかし検定員の養成とその質の向上、そして各資格に適した検定方法となるよう更に内容の改善を図るために継続的に取り組んで行きたいと考えております。
また引き続き、地域・都道府県で開催される公認指導者養成講習会へ検定員の派遣も行います。
- ITN部会
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ITN部会長 塚本 新治
新しい局面を迎えるITNシステム部会
2001年にITFは、‘世界中で、あらゆるレベルの競技テニスへの参加を促すため’にITN（国際テニス査定）を開始しました。2005年からJTAは、普及推進委員会の中にITNシステム部会を設け、ITNをデモンストレーション事業として、①テニスの日、②全日本テニス選手権、③全国レディース等の会場でITNの普及活動を実施してきました。ITNがどのようなものか理解していただいた次のステップとして、2011年度からITN部会が公認指導者養成委員会に移行し、2012年度から公認指導者がレッスン生のスキル上達度合いをレッスン本人、仲間、コーチが確かめるため、ITNを理解していただき、ITNを利用してレッスン生のテニス動機を高めていただく一役を果たすことが期待されます。ATP,WTA,JTA等のランキングを持つプレーヤーと比較できる共通の比較基準（ITN1～10）を大会出場する機会の少ないテニス愛好家が持つことは、ゴルフのハンディキャップと同様、あらゆるレベルのゲーム、試合を白熱したものにでき、興味を深め、目標が明確となり、テニスに深い関心を抱くことにつながります。さらに、世界共通のゲームであるテニスを、国内外で世界中のテニス愛好家と友好を深め、楽しむことができます。ITNは、①ITNスタンダード表（テニス教程書の付録参照）を参考にして、コーチが査定するケースと、②コート上のITN国際査定（1名10分間でグラウンドストローク、ボレー、サービスの正確さ＆パワー、機敏性）があります。PLAY+STAYの査定にもITN国際査定が採用されています。結果がその場でわかるので、初心者、初級者、ジュニアに大きなテニス動機を与えます。
- 普及推進委員会
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普及推進委員長 中原 かおり
普及推進委員会の命題は「テニス人口1000万人」です。
「テニス人口」とは｢テニスを楽しむ人の数｣と考えております。楽しみ方には自らプレーする楽しみ、指導する楽しみ、観戦する楽しみ等、と色々なかたちがあります。私達はその楽しみ方がより多岐にわたり、一人でも多くの方々に感じて頂けるよう普及推進委員会のPLAY+STAY部会、ハンディキャップテニス部会、カンファレンス企画部会の各3部会が連携を図りながら活動して参ります。
プレーする楽しみにおいて、老若男女問わずテニスを楽しむことができるPLAY+STAYプログラムの更なる普及は最大の目標です。当委員会は専用ホームページをインタラクティブなツールとして最大限に利用し、全国ネットワークを広げ、ネット上での意見交換、各種イベント報告等、情報の受・発信をスピード感を持って行います。また各地で行われるPLAY+STAYプログラム導入方法の紹介事業、イベントへのサポートを行います。2012年より10歳以下の大会ではステージ3（レッド・スポンジ)、ステージ2（オレンジ）、ステージ1（グリーン）のボールを使用することとなりました。各ステージのチャンピオンを作ることではなく、年齢や成長過程にあった道具を使いテニスの楽しさを多くの子ども達が体験できることを目的としたイベントやゲーム大会の開催を奨励していく所存です。
- PLAY + STAY部会
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PLAY + STAY部会長 高橋 章
今年度の目標と方向性について
今年度よりキッズ部会を併合して、新たにPLAY+STAY部会として発足を致しました。
過去数年にわたりカンファレンス等を通して情報発信と普及活動を繰返して来ました。ITFのPLAY+STAYキャンペーンは、日本のみならず世界のテニス人口の減少傾向を増加に向けて導こうとする取り組みであると同時に、10歳以下の子供たちに向けてのスタートプログラムであるテニス10sで成り立っています。
折しも2012年よりのルール改正にて、10歳以下の大会ではレギュラーボールの使用が禁止され、子供たちの発育段階にあわせてコートサイズと3種類のボールの使用が規定されることにもなりました。このP+Sの基本理念である、「テニスは簡単で、楽しく、誰にでも出来る健康的なスポーツ」をP+S部会として活動の中心にすえて、生涯スポーツとして更なるテニス人口の増加を目標に積極的に取り組みを致します。
今年度の主な広報活動としましては、9月23日のテニスの日イベント並びに、全日本テニス選手権で参加者を公募してのP+Sイベントを予定致しております。また、各地域でのP+S指導者講習会にも講師派遣を行い、部会として積極的な役割を果たしてまいります。更に、普及推進委員会内にP+Sのホームページを既に開設しており、様々な情報の発信、指導者相互の情報交換を行う環境を整えてこのプログラムの正確なコンセプトの発信を心掛けてまいります。
- ハンディキャップテニス部会
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ハンディキャップテニス部会長 小泉 弘子
当部会は、車いすテニス、ブラインドテニス、聴覚障害者テニス等の、ハンディキャップテニスの協会、連盟と連携を取り必要な支援をするべく、一昨年度新設されました。昨年度はブラインドテニス、車いすテニス、聴覚障害者テニスの視察を行いました。残念ながら、例年支援しております「テニスの日」有明イベントの車いすテニス、聴覚障害者テニス講習会は雨天中止となりました。
当部会は昨年度に引き続きJTAの窓口になり、各活動団体との連携を深め、実態の把握、障害者テニスの普及に努めます。また、活動としては、本年度も「テニスの日」有明イベントでの車いすテニス、聴覚障害者テニスの講習会支援を行います。
テニスの素晴らしさをより多くの方々と共有できるよう、部会を挙げて取り組んでまいりますので、JTA会員の皆様はじめ各種団体関係者各位の情報提供並びにご協力をお願い申し上げます。
- カンファレンス企画部会
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カンファレンス企画部会長 高橋 正則
このカンファレンス企画部会は、JTAが毎年開催しているカンファレンスと全国講師講習会の内容を企画し、開催します。特にカンファレンスでは、国内外の最新情報を発信することによって全国で活躍するテニス指導者のスキルアップに役立ててもらうことを目指しています。また、JTAに関する理解を深めるとともに、指導者間の交流の場とすることでネットワークを全国に広げて頂くことも期待しています。
平成22年度のカンファレンスは、すでに第21回目を迎えましたが、これまでの「コーチャーズカンファレンス」と「JTAナショナルコーチングワークショップ」を同時に開催する形式をとったため、名称を「JTAカンファレス」と改めて実施されました。このことは、JTAが普及と強化の2本柱を強調して指導者養成を進めていこうとする表れだと感じています。JTAの最新情報として、テニスの普及のための「PLAY+STAY」プログラムをはじめとする多くのツールの紹介や、強化を図るための効果的な指導法、世界のテニスの動向、ナショナルチームの情報など多岐にわたる有益な内容を厳選して提供できるよう検討していきたいと思います。
また、カンファレンスと同様に全国講師講習会を開催することで、各都道府県および各地域で開催される指導者養成講習会に対応できるよう、JTAの最新情報を共有するとともに、指導者間で指導内容を検討していく場として活かせればと考えています。
- 中体連対策委員会
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中体連対策委員長 飯田 藍
今年度の重点課題
- 平成24年度に日本中学校体育連盟への加盟申請を目標とする活動を積極的に行う
- 現在3地域が既に加盟済み（近畿・九州・四国）あと3地域の加盟で申請条件が揃う
- 関東・中国・北海道を加盟申請条件が満たす地域として重点的に推進する
- 東海・北信越地域は県単位の加盟を増やしていく努力をする
- 東北地域は今回の大震災を考慮し翌年に向けてスタートしていくこととする
新規加盟に向けての活動主旨は、加盟を望む次の理由からです。
- テニス競技に励む小学生が大変多く、保護者から各中学校での部活への要望が強い
- 本連盟主催大会の実績は十分にあり、役員だけでなく顧問も早期加盟を望んでいる
- 平成24年度全国中学校テニス大会（団体戦）等への参加が不可能になる
- 高校入試の際、県大会レベル以上の活躍が、中体連加盟競技の結果より低く見られる
- 小学校・中学校・高等学校と繋がる学校体育の一貫性を望む（現場からの強い要望）
- 日本テニス協会（JTA）のテニス人口増大対策（都道府県テニス協会の要望）
中学校体育連盟新規加盟へ向けての活動として今に至るまでの経緯
硬式テニス（以下、「テニス」という）は大正の時代から大阪の地で、全国中学生テニス選手権大会が開催されており、幾多の名選手を輩出してきました。
関東に於いても旧制中学校を中心にテニス部が活動しており、関東テニス協会主催の関東幼年幼女テニス選手権大会が、長い伝統をもって開催されてきました。昭和20 年、敗戦により旧制中学校が高等学校と中学校に分離され、主体が高等学校に移りましたが、東京では私立の中学校を中心にクラブ活動は続けられ、地域ジュニア、全日本ジュニアテニス選手権大会、さらにはウィンブルドンジュニア大会にまでもその成果が見られました。
昭和49年に日本テニス協会主催の第１回全国中学生テニス選手権大会（個人戦）が開催され、昭和56 年から団体戦も加え、昨年で37 回の大会を重ねました。この間、全国組織を立ち上げようとの機運が高まり、昭和61 年には全国中学校テニス連盟を発足し、現在に至っています。しかし、中学生のスポーツ活動は学校教育の一環であり、課外の体育活動（学校のクラブ組織）として生徒を指導・育成するのが本筋であることから、平成21年JTA中体連対策準備会議において、全国中学校テニス連盟規約第3条「この連盟は日本テニス協会と密接なる連絡を図り、全国中学校テニスの指導・研究とテニスの振興を図ると共に全国中学校体育連盟に加盟することを目的とする。」に示された通り、これを実現するために、全国大会運営に主眼が置かれていた連盟の活動方針を転換、加盟運動を強力に推進する団体として活動することを再確認し、現在に至っています。
現在までの様々な活動経緯
- 平成17年 日本テニス協会（JTA）主導の加盟運動が始動する
- 平成19年 日本テニス協会の普及指導本部内に中学校対策委員会を発足する
- 平成20年 全国中学校体育連盟会長あてにテニス部加盟申請書を提出するが申請は下りず
- 平成21年 中体連対策準備会議をJTA内に設置し、推進を本格的に開始する
- 平成22年 九州地域が中体連に加盟決定（実効は平成23年度から）。
- 参加資格に中体連加盟または準加盟の条件を付けた全国中学校テニス
- 選手権大会（団体戦）を実施する。四国地域中体連への加盟が正式に決定
- （ 平成23 年度より準加盟でスタート）
※平成23年6月現在、各都道府県中体連への加盟が19、準加盟が7、未加盟が21
【分析】
高体連テニス競技者の３２％ 都道府県の４６．８％が加盟している
加盟への動きが活発である都道府県は、１６あり このうち地域中体連加盟への要件を握っている
重点都道府県は北海道、茨城、千葉、神奈川、静岡、愛知、広島、鳥取である。
9地域の内3地域が加盟している。 中国、東海、関東、北海道の加盟が残り数県の加盟で加盟要件に達する
- スポーツ環境委員会
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スポーツ環境委員長 生沼 明人
「Think Globally , Act Locally」
（地球規模で考え、足もとから実行する）
・・・ じぶんは、何ができるだろうか ・・・
環境保全はスポーツにとって大変重要なテーマです。スポーツは社会生活における中核的要素です。トップレベルの選手の競技会から余暇に行う運動に至るまで、あらゆる活動と同様に私たちは環境の影響を受け、そして環境に影響を及ぼします。「人類と自然の調和」という概念は、有史以来あらゆる文明において共通理解を持たれています。社会的にも経済的にも発展しながら、健康的な自然環境を保全し、現世代はもとより、次世代を担う人たちがテニスを楽しめるように、持続開発的に考えていく必要があります。 本委員会では「環境保全の活動は、人々のこころの問題に帰するのではないか？ まわりのひとや美しい日本の自然、かけがえのない地球の未来に思いをはせること」と考え、「心の環境にエースをねらえ！」ポスターでの啓発活動を展開しています。
なおこのポスターは「環境チェックシート」とともに日本テニス協会の公式ウェブサイト（http://jta-tennis.jp//kankyo.html＝ホームページから普及指導、さらに環境情報のボタンをクリック）からダウンロードできますので、ご活用ください。
＜スポーツ環境委員メンバー＞
＝いつまでもスポーツが楽しめる社会であるために＝
堀川忠史、吉田友佳、宗中正、秋山英宏、粟野佐登代、岩見亮、千葉素久、
松岡修造、藤代春香、藤田和彦、鍋谷尚映、長澤真紀、長塚京子
- アンチ・ドーピング委員会
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アンチ・ドーピング委員長 岩噌 弘志
アンチドーピング委員会の主たる活動は①アンチドーピング検査 ②啓蒙活動の2つであります。昨年度より、検査の実施主体はJADA（日本アンチドーピング機構）にお願いし、検査の計画と検査現場でのオブザーバーを当委員会が行うよう分担化しております。これは検査の公平性・透明性のためには、実施は競技関係者であるJTAの当委員会が行うのではなく、第三者が行くことが必要であるとの判断からです。具体的には①に関しては昨年度と同じ5大会40検体（検査）を予定しております。ドーピング検査と言いますと、“自分は違法なことをやっていないので検査を受ける必要などないのではないか？”とか、指導者や関係者の方から“自分のところの選手は違法行為などしてないので検査は不要ではないか？”とのご指摘を受けることがあります。しかしながらスポーツはルールを順守したうえで成り立つものです。本来は全員に検査を行うのが理想ですが、時間的経済的制約のため抽選で選択した選手を検査することで、ルールが守られていることを確認する必要があります。つまり競技が公正に行われていることの証明の一つとして、ドーピング検査が必要とされています。またドーピングの知識を持つことは選手としての必要事項でありますのでジュニアの時期からの啓蒙活動が重要と考え当委員会として②も行っていきます。関係者の方の御理解、御協力の上に活動を行わせていただく所存でありますので、よろしくお願いいたします。
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